所得税はどうやって計算する？概要から申告方法、抑え方まで徹底解説！

今回は所得税の仕組みや計算方法、節税対策まで分かりやすく解説しますね。確定申告や年末調整のたびに「よく分からない…」と感じている方も、ぜひ最後まで読んでいただければと思います！

所得税の計算方法は複雑で、どのように算出すればいいのか、いくらから課税されるのかなど、多くの方が疑問や不安を抱えているのではないでしょうか。毎年の確定申告や年末調整のたびに「よく分からないまま手続きしている」という方も少なくないはずです。この記事では、所得税の基本的な仕組みや税率から、働き方別の申告方法、5つのステップで分かる具体的な計算方法、さらには所得税を合法的に抑えるお得な節税方法まで、知っておくべき情報を徹底的に解説しています。ぜひ最後まで読んで、所得税への理解を深めてください。

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2026.02.17

所得税とは – 何にどのくらいかかる税？

「所得税」という言葉は毎月の給与明細やニュースでよく目にするものの、実際にどういった仕組みで計算されているのかを正確に把握している方は意外と少ないかもしれません。まずはこの章で、所得税の基本的な意味や税率の構造、そして似た言葉である「源泉所得税」との違いを整理しておきましょう。

所得税とは

所得税とは、毎年1月1日から12月31日までの1年間に得た所得に対して課される税金です。ここでいう「所得」とは、年収（収入の総額）そのものではなく、収入から控除や経費を差し引いた金額を指します。

所得税とは個人の所得に課される税金で、給与や個人事業の収入、譲渡収入、雑収入など幅広い個人の収入が対象となります。会社員であれば所得税は毎月の給与から天引きされており（源泉徴収）、年末調整で精算されます。個人事業主やフリーランスの方は、確定申告を行い、原則として所得税を自分で納める必要があります。

所得は、その性質によって10種類に分かれ、それぞれの所得について、収入や必要経費の範囲あるいは所得の計算方法などが定められています。主な所得の種類は以下のとおりです。

所得税の税率

所得税の大きな特徴のひとつが「累進課税」という仕組みです。所得税には、一定金額を超過した部分の税率が高くなる「超過累進税率」が採用されており、課税所得金額に応じ、最低税率5％から最高税率45％が適用されます。

所得税の税率は、分離課税に対するものなどを除くと、5パーセントから45パーセントの7段階に区分されています。また、平成25年から令和19年までの各年分の確定申告においては、所得税と復興特別所得税（原則としてその年分の基準所得税額の2.1パーセント）を併せて申告・納付することとなります。

所得税の速算表（国税庁「No.2260 所得税の税率」）は以下のとおりです。

なお、この税率は課税所得金額のすべてに一律でかかるわけではなく、各段階を超えた分にのみ、それぞれの税率が適用される点がポイントです。たとえば課税所得が650万円の場合、650万円全体に20％がかかるのではなく、195万円以下の部分には5％、195万円超〜330万円以下の部分には10％…というように段階的に計算されます。

所得全体に一律で高い税率がかかるわけじゃないんですね！それは知らなかったです。

そうなんです。超えた分だけ税率が上がる仕組みなので、ここは大切なポイントです。覚えておいてくださいね！

源泉所得税との違いは？

「所得税」と「源泉所得税」はよく混同されますが、両者は別物です。所得税とは、個人の1年間の所得に対して課される税金全体を指します。一方で源泉所得税は、給与や報酬の支払者が支払い時点で所得税をあらかじめ差し引き、国に納付する前払いの仕組みです。

会社員やパート・アルバイトなど、勤務先から給与を受け取っている人を給与所得者といい、その所得税は給与などの支払者、つまり会社が給与支払額からあらかじめ徴収し、本人に代わって国に納付します。源泉徴収した所得税は、1年間の給与額が確定した年末に会社が改めて正しい納税額を計算し、年末調整によって過不足を精算する仕組みです。

つまり、源泉所得税はあくまで「概算で前払いする所得税」であり、年末調整や確定申告によって最終的な税額に精算されます。個人事業主やフリーランスの場合は、源泉徴収は行われません。1年分の所得を自分で計算し、確定申告で所得税を納付することが必要です。

所得税は年収いくらからかかる？

所得税は、すべての収入に対して一律にかかるわけではありません。一定の控除額を差し引いた後の「課税所得」がプラスになって初めて、所得税が発生します。そのため、収入があっても控除の合計額が収入を上回る場合は、所得税がかかりません。働き方によって適用される控除の種類や金額が異なるため、それぞれの状況に合わせて確認することが大切です。

会社員の場合

会社員には、給与収入から一定額を差し引ける「給与所得控除」と、すべての納税者に適用される「基礎控除」の2つが主に適用されます。

給与所得控除とは、企業から給与をもらう給与所得者が、必要経費相当額を差し引けるしくみとして設けられた控除です。2025年度の税制改正により、給与所得控除の最低保障額はこれまでの55万円から一律65万円へと引き上げられています。

所得税が発生しない年収の上限（いわゆる「年収の壁」）は、令和7年度（2025年度）税制改正に伴い、基礎控除95万円と給与所得控除65万円の合計額にあたる160万円へと引き上げられました。従来は103万円だったため、年収にして57万円分、壁が引き上げられています。

給与所得控除の最新の控除額については、国税庁「No.1410 給与所得控除」をご確認ください。

フリーランス・個人事業主の場合

フリーランスや個人事業主の場合、会社員のような給与所得控除は適用されません。その代わり、事業に要した実際の費用を「必要経費」として収入から差し引くことができます。

個人事業主の課税所得は、以下のように計算されます。

フリーランス・個人事業主の場合は、必要経費と各種控除を差し引いた後の課税所得がゼロ以下であれば、所得税はかかりません。経費の計上漏れがないよう、日頃から帳簿を丁寧につけておくことが重要です。

パートタイム・アルバイトの場合

パートタイムやアルバイトで働く方も、給与所得者に該当するため、給与所得控除と基礎控除の両方が適用されます。そのため、基本的な考え方は会社員と同様です。

令和7年度（2025年度）税制改正により、所得税がかからない年収の上限は、従来の103万円から160万円へと引き上げられました。つまり、年収が160万円以下であれば、パートタイム・アルバイトの方も所得税はかかりません。

所得税の申告方法、納税の仕方を働き方別にチェック

所得税の申告方法や納税の仕方は、会社員・パートタイム・アルバイト・フリーランス・個人事業主など、働き方によって大きく異なります。自分がどの方法で申告・納税すべきかを正しく把握しておくことが、税務上のトラブルを防ぐ第一歩です。ここでは、それぞれの働き方ごとに申告・納税の流れを整理して解説します。

会社員の場合

会社員は、一般的に勤務先で年末調整を受けるため、確定申告をしなくてよい場合がほとんどです。毎月の給与から所得税が源泉徴収され、年末に会社が過不足を精算してくれる仕組みになっています。

ただし、以下に該当する場合は、会社員であっても確定申告が必要になります。副業での所得が一定額を超えた場合や、医療費控除・住宅ローン控除の適用を受けたい場合などには、確定申告が必要になります。

会社員でも、医療費控除や寄附金控除（ふるさと納税）などの年末調整の対象外である控除を適用するためには、個人で確定申告をしなければなりません。自分の状況を毎年確認するようにしましょう。

パートタイム・アルバイトの場合

パートタイムやアルバイトとして働く場合も、勤務先から給与を受け取っている「給与所得者」に該当するため、原則として年末調整によって所得税が精算されます。ただし、掛け持ちをしている場合や一定額を超えた場合は別途確認が必要です。

令和7年度税制改正により、「103万円の壁」が「160万円の壁」に見直されました。給与所得控除65万円と基礎控除95万円の合計160万円を超えなければ所得税はかかりません。

また、会社員とアルバイトを掛け持ちしている場合、年末調整をされていない1年間のアルバイト収入が20万円以下であれば、確定申告はしなくてよいことになります。

フリーランス・個人事業主の場合

フリーランスへの支払いは原則として給与ではなく報酬として支払われるため、契約先の会社で年末調整は行われません。そのため、確定申告が必要になることがあります。フリーランス・個人事業主は、毎年自分で所得を計算し、確定申告によって所得税を申告・納付するのが基本です。

フリーランス・個人事業主は1円でも納税額があるなら、原則として確定申告を行わなければなりません。確定申告の種類には「青色申告」と「白色申告」の2種類があり、それぞれ手続きの方法や受けられる特典が異なります。

青色申告の対象となるのは、不動産所得・事業所得・山林所得のいずれかの所得を得ている人です。事前に「開業届」と「青色申告承認申請書」を税務署に提出したうえで、確定申告の際に所定の要件を満たすと、最大で65万円が所得額から控除されます。

所得税の計算方法を5stepで徹底解説

所得税の計算は、順番を理解すれば難しくありません。収入の確認から始まり、経費・控除を差し引き、最終的な納税額を求めるまでの流れを、5つのステップに分けて丁寧に解説していきます。自分が実際にどのくらいの所得税を納めているのかを把握するためにも、ぜひ確認してみてください。

所得税ってどうやって計算すればいいんでしょうか？なんだか難しそうで…。

5つのステップに分けると分かりやすくなりますよ。一緒に順番に見ていきましょう！

①年間の収入を全て合算する

所得税の計算はまず、1月1日から12月31日までの1年間に得た全ての収入を合算するところから始まります。給与・事業収入・不動産収入・副業収入など、収入の種類を問わず全て足し合わせましょう。

所得はその性質によって10種類に分けられており、それぞれ収入や必要経費の範囲、所得の計算方法などが定められています。代表的な所得の種類は以下のとおりです。

②年間の経費を算出しこちらも全て足す

収入を確認したら、次はその収入から差し引ける「経費」を計算します。経費の種類は働き方によって異なります。

所得税の額を求めるにあたり、会社員や公務員など給与をもらっている場合は「給与所得控除」、個人事業主などの場合は「必要経費」を収入から差し引きます。

会社員の場合、毎月の給与とボーナスの合計額が1年間の給与収入となり、そこから給与所得控除を差し引いて年間の給与所得を計算します。個人事業主の場合は、売上から通信費・交通費・仕入れ費用など、事業に関連する費用を全て集計して必要経費として計上します。

③収入－経費－所得控除額で所得金額を算出する

収入から経費を引いた「所得金額」が求まったら、続いて「所得控除」を差し引いて「課税所得金額」を算出します。課税所得金額こそが、実際に所得税率をかける対象となる金額です。

所得控除とは、控除の対象となる扶養親族が何人いるかなどの個人的な事情を加味して税負担を調整するもので、代表的なものは以下のとおりです。

所得控除は代表的なところでは医療費控除や生命保険料控除、配偶者控除や扶養控除、基礎控除など全部で16種類あります。自分に該当する控除を漏れなく適用することが、正確な課税所得算出の第一歩です。

④所得金額に定められた所得税率を計算する

課税所得金額が求まったら、それに対応する税率をかけて所得税額を計算します。所得税は所得が多くなるほど税率が上がる「超過累進課税制度」を採用しており、税率は5%〜45%の7段階に区分されています。

超過累進税率とは、所得に応じて区分ごとに税率を変える方法で、課税所得が195万円を超えた場合、全体の税率が高くなるのではなく超えた分だけ税率が高くなります。具体的な税率と速算表は以下のとおりです（国税庁「No.2260 所得税の税率」より）。

計算式は「課税所得金額 × 税率 － 控除額 ＝ 所得税額」です。たとえば、課税所得金額が200万円の場合、所得税率は10%、控除額は97,500円ですので、所得税額は200万円×10%－97,500円＝102,500円と計算できます。

⑤算出した値から税額控除額を差し引く

所得税額が算出できたら、最後に「税額控除」を差し引いて最終的な納税額を確定させます。税額控除は所得控除と異なり、税額そのものから直接差し引けるため節税効果が高い点が特徴です。

税額控除とは所得税額から差し引くことができる控除のことで、配当控除や住宅借入金等特別控除（住宅ローン）などを指します。代表的な税額控除は以下のとおりです。

たとえば、所得税額が112,500円の会社員がふるさと納税による寄附金控除15,000円を受ける場合、基準所得税額は112,500円－15,000円＝97,500円となります。最終的な納税額は「基準所得税額 ＋（基準所得税額 × 2.1%）－ 源泉徴収税額 ＝ 実際に納める所得税額」で求めることができます。

5つのステップで整理すると、所得税の計算の流れがよく分かりました！

理解していただけて良かったです。続いて、損益通算という仕組みについても確認しておきましょうね。

所得計算をした後の損益通算について解説

所得税の計算では、複数の種類の所得がある場合に「損益通算」という仕組みを活用できることがあります。損益通算を正しく理解して申告に活かすことで、税負担を必要以上に重くせずに済む可能性があります。ここでは損益通算の基本的な考え方から、対象となる所得の種類、注意すべきルールまでわかりやすく解説します。

損益通算とは？

損益通算とは、ある所得区分で生じた損失を、他の所得区分の利益と相殺することで、課税対象となる所得金額を減らす仕組みのことです。たとえば、副業の事業所得で赤字が出た年に給与所得があれば、その赤字分を給与所得から差し引いて、全体の課税所得を低く抑えることができます。

損益通算とは、各種所得金額の計算上生じた損失のうち一定のものについてのみ、一定の順序にしたがって、総所得金額・退職所得金額・山林所得金額等を計算する際に、他の各種所得の金額から控除することです。

総合課税に対する損益通算

所得税の課税方式には「総合課税」と「分離課税」の2種類があります。総合課税では、複数の種類の所得を足し算してから税額を計算します。たとえば給与所得があるサラリーマンがアパート経営もしている場合は、給与所得と不動産所得を合算した金額をもとに税額を計算します。

損益通算できるのは「不動産所得」「事業所得」「山林所得」「譲渡所得」の4つです。これら以外の所得（給与所得・雑所得・一時所得など）で損失が生じても、その損失の金額は他の各種所得の金額から控除することはできません。

また、生活に通常必要でない資産に係る所得の計算上生じた損失は、競走馬の譲渡に係るもので一定の場合を除き、他の各種所得の金額と損益通算できません。趣味・娯楽目的で所有する不動産やゴルフ会員権などの損失も通算の対象外となる点に注意が必要です。

総合課税以外（分離課税）における損益通算

分離課税の場合は、他の所得と分けて単独で所得税を計算します。たとえば土地や建物を売却すると、そこから生じた譲渡所得は分離課税となり、他の所得と合算せずに定められた計算方法で税額を出します。

分離課税の代表的なものとして、株式等の譲渡所得や先物取引による所得があります。申告分離課税の株式等に係る譲渡所得等の金額の計算上生じた損失がある場合は、株式等に係る譲渡所得等以外の所得の金額との損益通算はできません。

ただし、例外的な通算も存在します。「上場株式等の譲渡損失」は「上場株式等の配当等」との通算が可能です。通算するためには、申告分離課税を選択して確定申告することが必要です。また、1年間の通算損失を翌年から3年間繰り越すことができます。この仕組みを「繰越控除」といい、損益通算と組み合わせることでさらに税負担を軽減できる可能性があります。

所得税が高い…抑える方法は？

所得税の負担が大きいと感じている方は、制度をうまく活用することで合法的に税額を減らすことができます。iDeCoへの加入や各種控除の活用、個人事業主であれば青色申告の利用など、働き方に応じた節税方法を知っておくことが大切です。ここでは、代表的な節税手段を3つに絞ってわかりやすく解説します。

所得税をできるだけ減らしたいのですが、具体的な方法を教えていただけますか？

代表的な節税方法を3つご紹介しますね。どれも合法的な方法なので、ぜひ積極的に活用してください！

iDeCoに加入する

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、老後の資産形成を目的とした私的年金制度です。毎月一定額を積み立てながら、同時に税負担を軽くできる仕組みとして注目されています。

iDeCoで拠出した毎月の掛金は全額が所得控除の対象となり、課税所得から差し引かれるため、所得税や住民税の負担が軽くなります。たとえば、年間24万円（毎月2万円）の掛金を拠出していれば、その24万円分は課税所得から差し引かれます。仮に年収500万円の会社員が年間24万円を拠出した場合、所得税と住民税の節税効果は約5万円前後にもなります。

また、運用期間中に増えた分（運用益）に税金がかからない点も大きなメリットです。さらに、受け取り時においても、年金として分割で受け取る場合・一括で受け取る場合、いずれも税制優遇があります。

なお、この税制優遇を受けるには、年末調整または確定申告で手続きをする必要があります。

所得控除・税額控除など各種控除を活用する

所得税を抑えるには、iDeCo以外にも活用できる控除が複数あります。控除には「所得控除」と「税額控除」の2種類があり、それぞれ仕組みと効果が異なります。

所得控除は課税所得そのものを減らす仕組みで、税額控除は計算後の税額から直接差し引く仕組みです。税額控除のほうが節税効果は大きいとされていますが、どちらも見落とすと損をするため、漏れなく申告することが重要です。

これらの控除は、確定申告や年末調整の際に申告することで初めて適用されます。自分が受けられる控除を事前に確認し、必要な書類や証明書を揃えておくことが節税の第一歩です。

個人事業主の場合は青色申告を活用する

個人事業主やフリーランスの方であれば、確定申告の際に「青色申告」を選択することで、大きな節税効果を得ることができます。白色申告と比較して手続きが増える面はありますが、その分だけ控除額が大きく異なります。

青色申告であれば控除額が10万円分上乗せされるので、節税効果がさらに高くなります。さらに、最大65万円を適用するためにはe-Tax（電子申告）の利用が必須条件となっています。

青色申告を利用するには、事前に税務署へ「青色申告承認申請書」を提出する必要があります。新規で事業を始めた方は、開業から2ヶ月以内に申請することで、その年の確定申告から青色申告を適用することができます。節税効果が大きい制度なので、個人事業主の方はぜひ早めに検討してみてください。

まとめ

この記事では、所得税の基本的な仕組みや税率から、年収いくらから課税されるのか、申告・納税の方法、具体的な計算ステップ、損益通算、そして節税対策まで幅広く解説してきました。

「所得税の計算が難しい」「自分はいくら納税すればいいのかわからない」といった疑問や不安を抱えている方も、iDeCoや各種控除の活用、青色申告の利用など、自分に合った方法を取り入れることで、税負担を適切に抑えることができます。正しい知識を身につけて、賢く節税に取り組んでいきましょう。

所得税の仕組みから節税方法まで、ポイントを押さえていただけたでしょうか。制度を正しく活用して、賢く税金と向き合ってくださいね。参考になれば嬉しいです！

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