「年収1,000万を稼ぐには、どんな職業を選べばよい？」という疑問をお持ちの方もいらっしゃるでしょう。
年収1,000万と聞くと手の届かない遠い夢のように思えるかもしれませんが、実際は努力次第で特別な才能がなくても1,000万稼げる職業は存在します。
国税庁が行った「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、令和5年の年間の給与分布で1,000万円超に当てはまる人の割合は、全体の約5.5％という結果が出ています。
年収1,000万を実現している人は確かに少数ではありますが、実現不可能な夢ではなく、20人に1人は実際に年収1,000万を稼いでいるということになります。
この記事では、年収1,000万稼げるのはどんな職業なのか、厳選して31種類をまとめて紹介します。文系・理系を問わず、女性や高卒でも年収1,000万を目指せる職業を紹介しながら、年収1,000万を実現するためのステップや注意点も解説しますので、ぜひ参考にしてください。
年収1,000万の職業～資格が必要な専門職～
まずは年収1,000万稼げる職業のうち、資格が必要な専門職について見ていきましょう。
以下の4つは、難関資格の取得が必要ですが、安定して高い年収を稼げる職業です。
・弁護士などの士業
・パイロット
・アクチュアリー
それぞれ具体的な年収や仕事内容などを見ていきましょう。
①医者
医者は病院などで患者の診察や治療を行い、病気やけがなどの予防と健康維持を助ける職業です。
令和5年賃金構造基本統計調査によると、医者の全体の平均年収は約1,090万円です。
年齢別に見ると、20代後半では約610万円、40代になると約1,140万円と1,000万を超えます。50代になると平均年収は約1,400万円となり、一般的には年齢が高くなると平均年収も高くなります。
②弁護士・公認会計士・司法書士などの仕業
弁護士や公認会計士、司法書士などの士業は、法律や会計などの専門分野で相談を受けたり、書類作成や手続き代行を行う職業です。
法律や会計など、該当分野の高い専門知識が求められ、司法試験など難関の国家資格を取得する必要があるため年収も高くなります。
法務省の調査によると、弁護士の平均年収は1年目では約560万円ですが、5年目以上になると1,000万を超えています。
自分で事務所を開業して個人事業主として働くこともできますので、能力次第では1年目から年収1,000万を超えることも可能です。
その他に、税理士や弁理士、一級建築士なども高度な知識が求められることと、安定した需要があることから年収1,000万を目指せる職業です。
③パイロット
パイロットは、航空会社で旅客機や貨物機などの航空機を操縦する職業です。
厚生労働省の調査では、パイロットの平均年収は約1,690万円とされています。
また、令和5年賃金構造基本統計調査による年齢別の年収では、30代前半で平均1,004万円、40代で約1,600万円となり、30代前半で年収1,000万円を達成しやすい高年収の職業です。
パイロットとして経験を積むほど機長や副機長のような重要な役割を任されるようになり、収入も上がっていきます。
パイロットには高度な知識と技術が求められ、人の命を預かることから責任の重い職業です。業務中に体調不良にならないために普段から厳しい健康管理が求められる職業でもあります。
④アクチュアリー
アクチュアリーは、保険や金融の分野で統計や数理分析を行い、ビジネスのリスク算定などを行います。
高度な知識と難関の資格取得が必要で、リスク分析により企業の利益に大きく貢献するため、年収も高くなります。
アクチュアリーの平均年収は、全体平均で約1,000万円程度です。アクチュアリーの資格取得者は研修などの進捗により準会員と正会員に分けられ、正会員は年収1,000万を超えるケースが多くなります。
アクチュアリーの資格を取得するには7〜8年間の準備が必要とも言われています。長年の努力で培った専門知識を活かして顧客の問題解決に貢献できることから、やりがいを感じやすい業務です。
年収1,000万の職業～金融系～
金融系の職業は高度な専門知識が必要で責任も大きいため年収が高くなります。
金融系で安定して年収1,000万稼げる職業として以下の2つが挙げられます。
・M&Aアドバイザー
それぞれ年収や仕事内容を解説します。
⑤アナリスト
アナリストは、データや市場情報を分析して、投資や経営の意思決定をサポートする仕事です。たとえば、銀行や保険会社などに勤務して実務経験を積み、証券アナリストなどを目指すのが一般的な流れです。
アナリストの平均年収は約1,000万円前後です。実力主義の職業なので、知識を身に付けて実績を積み、少しずつキャリアアップしていくことが年収アップのための重要なポイントとなります。
⑥M&Aアドバイザー
M&Aアドバイザーは、企業の買収や合併に関する戦略を立案したり、交渉や手続きの支援をする職業です。
企業の合併や買収は企業経営の根幹に関わる重要な戦略であることから、高額な報酬が得られる仕事です。
M&Aアドバイザーの平均年収は、1200〜1300万円程度です。成果が求められる実力主義の業務なので、能力次第で若い人材でも年収1,000万を稼ぐチャンスがあります。
年収1,000万の職業～議員や公務員～
議員や公務員も高い年収が稼げる職業です。また、公務員は雇用が安定しているというメリットもあります。
議員や公務員には様々な仕事がありますが、年収1,000万を稼ぎやすいのは以下の4つです。
・地方公務員
・国家公務員
・外交官
以下でそれぞれの年収や特徴を見ていきましょう。
⑦国会議員
国会議員は、国会に出席して法律の制定や予算の審議、政策の立案を行うことで国政に参加する仕事です。国民の代表として国政を担う重要な役割であり、給料は税金から支払われています。
国会議員の給料は歳費と呼ばれ、歳費法により定められています。月額130万1,000円が支払われ、賞与や旅費や手当などが追加されます。
ただし、議員としての活動資金や、アルバイトや事務員を雇う場合の人件費などは上記の歳費から支払わなければならず、全額が収入になるわけではありません。
また、国会議員には4年または6年の任期があり、任期が来るごとに選挙に出て当選する必要がありますので、一度国会議員になれば安定して同じ仕事を続けられるとは限りません。
⑧地方公務員
地方公務員は、市区町村などで地域の行政サービスを提供し、住民の生活を支える職業です。
公務員は雇用が安定しており、勤続年数が高くなるほど年収も上がっていきますので、年収額だけでなく安定を求める人に向いています。
地方公務員の全体の平均年収は600万円程度で、月額では40万円程度です。勤続年数が増えて課長や部長などに昇進すれば年収1,000万を超えることも可能となります。
⑨国家公務員
国家公務員は、国の行政機関で業務を行う公務員です。国全体の運営に携わることができる、やりがいのある職業です。
国家公務員全体の平均年収は650万円程度で、地方公務員と比較して著しく高いわけではありません。しかし、地方公務員と同様に勤続年数が増えて昇進すれば年収1,000万も目指せます。
内閣官房が公表している国家公務員のモデルケースでは、国の行政機関に勤務する課長の平均年収は1260万円程度とされています。
国家公務員は国の省庁や警察、裁判所など、地方公務員と比較して幅広い配属先があります。以下で紹介する外交官のように、その職種ならではの手当てが支給されることで地方公務員より年収が高くなるケースがあります。
⑩外交官
外交官は、外国との国際関係の調整や文化交流の促進を行う国家公務員です。高度な知識や語学力が必要で、国際関係を調整する重要な役割のため年収も高くなります。
外交官の平均年収は、約1,300万円程度です。海外に住んで仕事を行うため、手当が支給されることで年収が高くなります。担当する国によって物価が大きく異なるため、手当の金額も異なり、同じ外交官でも年収に差が出ることもあります。
年収1,000万の職業～マスコミやメディア～
マスコミやメディア関連も、大手企業に就職できれば年収1,000万を目指せる職業です。
メディアで広告を扱う企業でも、高い成果を出すことで給与や報酬の金額も大きくなります。
マスコミやメディア関連で年収1,000万稼げる職業として、以下の5つが挙げられます。
・大手新聞社の社員
・大手出版社の社員
・大手広告代理店の社員
・Webマーケター
以下でそれぞれの職業の詳細を見ていきましょう。
⑪大手テレビ局の社員
テレビ局の社員は、テレビ番組を制作したり、報道や広告営業など、テレビの放送業務全般に関わる仕事です。テレビ広告では大規模な広告予算が使われるため、テレビ業界は利益率が高く、社員の平均年収も高くなります。
地方のテレビ局も含めた全体の平均年収は約1080万円程度です。特に年収が高いのは大手テレビ局で、大手の平均年収は約1300万円程度と言われています。
たとえば、TBSホールディングスの平均年収は約1,580万円、テレビ東京ホールディングスは約1,400万円、テレビ朝日ホールディングスは約1,380万円です。
テレビという影響力のあるメディアに関わることから、やりがいを感じやすい魅力的な職業です。
⑫大手新聞社の社員
新聞社の社員は新聞記事の取材や執筆、編集や、新聞に掲載する広告営業などを行う職業です。新聞には安定した需要があり、購読料や広告収入など利益が安定しているため、社員の給与も高待遇となる傾向があります。
新聞社全体の平均年収は850万円程度ですが、大手新聞社に限ると1,100万円程度が平均となります。大手新聞社では、たとえば株式会社日本経済新聞社は平均年収が約1,200万円、朝日新聞社は約1,160万円程度です。
⑬大手出版社の社員
出版社の社員は、書籍や雑誌の企画、執筆、編集を行い、出版物の販売促進などを行う職業です。
出版社の平均年収は約400万円〜800万円程度と言われています。テレビ局や新聞社と比較すると低くなりますが、大手出版社では年収が高い傾向があります。
たとえば、株式会社KADOKAWAは平均年収約840万円、株式会社旺文社は約620万円程度です。大手出版社で活躍できれば、年収1,000万を稼げるチャンスがあるでしょう。
⑭大手広告代理店の社員
広告代理店の社員は、広告戦略の立案や広告制作、広告を配信するメディアの選定など、クライアントの広告活動をサポートする業務を行います。クライアント企業の売上に直結するやりがいのある仕事です。
広告代理店社員の平均年収は、大手企業なら700万円〜1,000万円程度となります。たとえば、電通グループの平均年収は1,500万円、博報堂DYホールディングスは1,270万円です。
大手広告代理店は主にテレビやラジオ、新聞や雑誌などでの広告展開を行いますが、近年はインターネット広告を採用する企業も増えています。以下で紹介するWebマーケターと大手広告代理店社員の両方の採用動向や年収の推移を把握するようにするとよいでしょう。
⑮Webマーケター
Webマーケターはインターネット上での広告配信や集客、プロモーション、データ分析などを通じてクライアントの売上向上をサポートする仕事です。スマホの普及によりニーズが高まっており、Webマーケターの年収も今後増加することが期待されます。
現状ではWebマーケターの平均年収は、500万円〜600万円程度です。ベンチャー企業や外資系企業のWebマーケターは高待遇となり、年収1,000万円を稼げるチャンスがあります。
その他に、フリーランスとしてWebマーケター業務を受注することもできます。自分で案件を獲得すれば収入の上限はなくなりますので、能力次第では年収1,000万を稼げるチャンスがあるでしょう。
年収1,000万の職業～商社や外資系企業～
商社や外資系企業など、海外との関わりが深い職業は成果や能力に応じて年収が高くなる傾向があります。
外資系企業は全体的に平均年収が高めとなりますが、特に大きく稼ぎやすいのは外資系コンサルタントです。
以下で商社と外資系コンサルタントの詳細や年収について解説します。
⑯商社の総合職・営業
商社の総合職や営業職は、国内外で大規模な商品取引を行ったり交渉や調整を担当する仕事です。
商社には幅広い分野の商品を取り扱う総合商社と、特定の分野に特化して業務を行う専門商社があります。商社勤務の平均年収は総合商社の方が高い傾向があり、総合商社は約1,400万円、専門商社は約800万円が目安です。
たとえば、総合商社として平均年収がトップなのは伊藤忠商事で約1,500万円〜1,600万円です。それに続いて三井物産は約1,400万円、住友商事は約1,300万円となり、大手総合商社に勤務できれば年収1,000万を稼げるチャンスがあります。
⑰外資系企業のコンサルタント・営業
外資系企業のコンサルタントや営業は、海外企業に入社してそれぞれの専門分野のコンサルティング業務を行う仕事です。
外資系コンサルタントは他のコンサル業務と比較して年収が高い傾向があります。たとえば、ベイン・アンド・カンパニーの平均年収は1,680万円、ボストンコンサルティンググループ（BCG）は1,600万円、マッキンゼー・アンド・カンパニーは1,530万円です。
外資系コンサルタントは成果主義の仕事で、インセンティブの支給もあります。成果をあげられれば収入アップやキャリアアップにつながるため、高いモチベーションを維持しながら働くことができるでしょう。
年収1,000万の職業～営業職～
高額な商品を取り扱う営業職は、成約件数などによるインセンティブが高額になるため、能力次第で年収1,000万を稼げる職業です。
営業職は成績や実績を明確に評価しやすく、成果主義が採用されやすいため、学歴がなくても高収入を目指しやすいのがメリットです。
ただし、その会社が扱う商品の種類によって年収1,000万稼げる場合とそうでない場合があります。
営業職で年収が高くなりやすいのは、以下の業界です。
・不動産業
・証券業
以下でそれぞれの年収や仕事内容などを見ていきましょう。
⑱保険業の営業
保険業の営業は、生命保険や損害保険などの保険商品の販売を行う仕事です。獲得した契約数や金額に応じて歩合給が支給されるインセンティブ制度が採用されることが多く、営業成績が向上すれば20〜30代でも高い年収を目指せる職業です。
保険営業の平均年収は約800万円です。基本給とインセンティブの合計が収入となるため、全体的に年収が高めになっています。
また、保険業の営業は未経験でも応募可能な求人が比較的多いという特徴もあります。能力次第では入社後早い段階で年収1,000万円を実現できる可能性もあります。
⑲不動産業の営業
不動産業の営業は、建物や土地など不動産の売買や賃貸契約を仲介し、顧客の物件選びをサポートする仕事です。
不動産業界全体の平均年収は約400〜500万円程度と言われています。しかし、営業職についてはインセンティブがあるため、営業成績次第では年収1,000万を稼ぐことができます。
また、企業の規模によっても年収は大きく変わります。たとえば、不動産関連の大手企業であるヒューリックの平均年収は約1,800万円、三井不動産は約1,270万円となり、有名な大手企業に就職できれば年収1,000万を稼げる可能性が高まります。
⑳証券業の営業
証券業の営業は、株式や債券などの金融商品の提案や販売を行い、顧客の資産運用をサポートする仕事です。
厚生労働省によると、証券業の営業職の平均年収は約550万円です。一般的には年齢が増えるほど年収も増加していき、40代以降になると年収1,000万を稼げるケースが増えてきます。
証券業の営業もインセンティブが支給されることが多く、営業成績によっては20〜30代でも年収1,000万を目指せる魅力的な職業です。
年収1,000万の職業～ITエンジニア・マーケティングの仕事～
次に、ITエンジニアやマーケティングの分野で年収1,000万稼げる仕事を見ていきましょう。
㉑エンジニア・プログラマー
エンジニア、プログラマーは、ソフトウェアやアプリ、システムの設計、開発や保守を行う職業です。安定した需要があり、特に希少性のある高いスキルを持った人材は報酬も高額になります。
エンジニア、プログラマー全体の平均年収は、約450万円程度です。難易度の低い業務から高度な専門知識が必要な案件まで幅広い種類の業務があり、年収の幅も広くなります。
エンジニアやプログラマーで年収1,000万を目指すには、まずは専門性の高いスキルを習得することが重要です。実務経験を積んでチームリーダーやプロジェクトマネージャーを務めることも年収アップにつながります。
㉒データサイエンティスト
データサイエンティストは、データ分析を通じてビジネスの課題解決を行う仕事です。データ活用の必要性が増している近年では高い需要があり、スキルの専門性も高いため高収入を目指せる職業です。
データサイエンティストの平均年収は、全体平均では約500万円前後です。大手企業や外資系企業では業務のスケールも大きくなり、待遇も向上しますので、年収1,000万以上を稼げるケースが増えます。
㉓アフィリエイター
アフィリエイターは、ウェブサイトやブログを作成して広告を掲載して広告収入を得る仕事です。Webマーケティングの一種ですが、企業に雇われず個人が自分のペースで取り組みやすいという特徴があります。
アフィリエイターの平均年収には明確なデータはありませんが、全体の約6％前後のアフィリエイターが月収100万円を超えていると言われています。年収にすると1,200万円以上となりますので、成果次第では年収1,000万を目指せる職業です。
自由な働き方で業務を行い、成功すれば大きな広告収入が得られ、不労所得にもなり得るため人気の職業です。
年収1,000万の職業～その他～
ここからは、企業に雇われない働き方で年収1,000万を稼げるその他の職業について紹介します。
㉔経営者
経営者は会社や組織の経営を行い、事業を成功させて利益を追求するのが仕事です。社員として入社した企業で出世を続けて経営者になるケースもあれば、自分で起ち上げた事業を成功させて経営者になるケースもあります。
労務行政研究所が2023年に行った調査によると、役位別の経営者の平均年収は会長が5,145万円、社長は5,586万円、副社長4,547万円となっています。社長の年収分布で1,000万円未満の人はわずか1.5％となり、経営者として活躍する人は高い確率で年収1,000万円を超えていることになります。
㉕大学教授
大学教授は、大学に在籍して教育を行ったり、研究を行う職業です。専門分野での高度な知識や実績が求められるため、教育者の中でも高い年収を稼ぐことができます。
大学教授の平均年収は国立大学と私立大学によって若干異なり、一般的には私立大学の方が国立大学よりも年収が高い傾向があります。国立大学では平均年収1,000万円程度、私立大学では1,200万円〜1,600万円程度となります。学部によっても年収が変わりますので、大学教授の中でも年収に差が出る場合があります。
㉖漁師
漁師は、皮や海で魚介類を採捕して食品や商品として供給する仕事です。船を操縦する資格や漁業権免許が必要となり、特に希少価値のある水産物を扱う場合は収入が高くなります。
漁師の平均年収は、沿岸漁業の場合は約300〜400万円程度、遠洋漁業では約600〜800万円程度です。日本から遠く離れたエリアでマグロなどを漁獲する仕事は収入も高くなります。また、自分で船を持って漁業を行う自営業者になると高収入が可能となり、年収1,000万を目指すこともできます。
㉗スポーツ選手
スポーツ選手は、野球やサッカー、テニス、ゴルフなど、スポーツをすることで収入を得ている人のことです。大会で上位の成績を残すことで賞金を獲得したり、企業に会社員として雇用されて企業が持つチームで競技を行うなど、収入を得る方法は様々あります。
スポーツ選手の平均年収は競技によって大きく変わります。一般的に知名度の高いメジャーな競技ほど年収は高くなる傾向があります。たとえば、プロ野球選手の平均年俸は4,000万円を超えています。また、スポーツ選手として知名度が上がると、CMや広告に出演する出演料やスポンサー契約でさらに大きな収入が得られることもあります。
ただし、競技によっては現役選手として活躍できる期間が短い場合もあります。引退後の収入やキャリアについてもしっかりと検討することが大切です。
㉘動画クリエイター
動画クリエイターは、動画の企画や撮影、編集を行い、映像コンテンツを制作する職業です。動画コンテンツには、テレビ番組やテレビCM、企業の商品紹介動画、ゲームやアニメ、Web上で公開する動画など幅広いニーズがあります。
厚生労働省によると、動画クリエイターの平均年収は約580万円程度とされています。動画クリエイターとして年収1,000万を稼ぐには、大手企業で採用されることを目指すか、またはフリーランスとして高額案件を効率的にこなすという方法が考えられます。
好きなことを仕事にしながら、比較的自由な環境で働けることから人気の高い職業です。
㉙YouTuber
YouTuberは、動画サイトのYouTubeにオリジナルの動画を投稿して広告収入を得る仕事です。自分の好きなテーマで自由に情報発信をして、成功すれば高額な広告報酬が得られるため人気があります。
収入源としては、YouTubeでの動画の再生回数に応じた広告収入や、ライブ配信による収益化ができるほか、商品紹介などのスポンサー契約で収入が得られることもあります。
YouTuberの平均年収に明確なデータはありませんが、収入が多い人は年間1億円を超える金額を稼いでいます。学歴や職務経歴などは関係なく、視聴者に喜ばれる動画を継続的に投稿できれば誰でも大きく稼げるチャンスがあります。
㉚ライバー
ライバーとは、ネット上でライブ配信を行って広告収入や投げ銭を受け取って収入を得ている人のことです。YouTuberとよく似ていますが、ライバーはライブ視聴者からの投げ銭がメインの収入源となります。
ライバーの平均年収についても明確なデータはありませんが、有名なライバーは毎月300万円程度の収入を稼いでいると言われています。視聴者からの人気度によっては年収1,000万を稼ぐことも可能です。
㉛せどらー
せどらーは、せどりを本業として生計を立てている人です。「せどり」とは商品を安く仕入れて高く売ることで差額で利益を得るビジネスのことです。
せどらーの平均年収は約400〜500万円程度と言われています。しかし扱う商品やビジネスの規模は人それぞれなので、年収にも幅があります。
たとえば、海外から価値のある商品を安く大量に仕入れるなど、魅力的な商品を大規模に販売できれば年収1,000万を稼ぐことも可能となります。
ただし、商品が売れないと在庫を抱えてしまうリスクもあるため注意が必要です。また、SNSなどで「せどりで誰でも簡単に稼げる」などといった詐欺事案もありますので、安易に手を出さないよう注意しましょう。
【女性向け】年収1,000万の職業
女性が年収1,000万稼ぎやすい職業としては以下のものが挙げられます。
・金融業界
・公務員
・商社・コンサルタント
・外資系企業
・営業職
・IT系
厚生労働省の調査によると、男性と女性の平均年収の比較では、20代前半までは男女の差がないものの、30代以降は女性の平均年収の上昇が緩やかになるというデータがあります。
しかし、上記のような高度な専門知識をもとにした業務では男性と女性の差はあまりなく、同じように稼げるチャンスがあります。
女性は男性とは違った独自の着眼点や仕事の進め方をしやすいため、男性よりも高い成果が得られる場合もあります。弁護士などの士業や営業職は一般的には男性が多く、女性は希少性があることから年収が高くなる傾向があります。
【文系向け】年収1,000万の職業
文系向けで年収1,000万稼げるのは次の職業です。
・コンサルタント
・士業
・大学教授
・日系総合商社
これらの職業は、理系の専門知識は不要で、文系でも活躍しやすい職業です。
営業職は、外資系や保険、証券、不動産などが年収が高くなります。営業職は人柄や行動力、情報収集やマネジメントなどのスキルで成果を出すことができます。インセンティブの待遇がよい企業なら年収1,000万も目指せるでしょう。
コンサルタントもやはり外資系の年収が高く、経営コンサルやWeb関連の企業に就職すると高い年収が期待できます。
士業は弁護士や税理士が年収が高く、公認会計士や行政書士も大きく稼げます。特に、弁護士は事務所に雇われて働く人でも高い年収を稼げます。士業は独立すれば収入の上限がなくなりますので、努力次第で安定して年収1,000万を目指せる職業です。
【理系向け】年収1,000万の職業
理系向けで年収1,000万稼げるのは次の職業です。
・研究・開発職
・プロジェクトマネージャー
・ファンドマネージャー
・アクチュアリー
理系で高年収の職業といえば、まず挙げられるのは医師です。医師になるには医学部での学歴が必要で、その後に難関の国家資格に合格する必要があります。社会人になってから医師を目指すのはハードルが高いため、基本的には大学入試より前の早い段階で医師を目指すという進路を決める必要があるでしょう。
研究職や開発職、プロジェクトマネージャーは就職する企業や担当する業務によって年収の幅がありますが、専門性の高い業務では年収も高くなります。
アクチュアリーも認定資格の取得に長期間の努力が必要ですが、資格を取ることができれば高い年収を稼げる職業です。
【高卒向け】年収1,000万の職業
高卒でも年収1,000万を稼ぐのは不可能ではありません。採用時に学歴が求められない職業でも年収1,000万を目指せる仕事はたくさんあるからです。
高卒向けで年収1,000万稼ぎやすいのは、以下のような職業です。
・飲食業界
・施工管理
・工場の管理職
・エンジニア
・農家
・YouTuber
これらは学歴の要件が厳しくないか、またはほとんど必要ない職業です。学歴や資格よりも成果を重視する企業を選べば、高卒でも活躍することができるでしょう。実務経験を積むことでステップアップし、少しずつ高い年収を目指すことができます。
エンジニアや農家、YouTuberは個人事業主として働くことができるため、自分の努力次第で収入を増やしていくことができます。特に、YouTuberは学歴や職歴などは一切関係なく、成功すれば誰でも大きく稼げる可能性があります。
平均年収が高い企業トップ5
ここまでは主に年収1,000万稼ぎやすい職業や業界を紹介してきましたが、具体的にどの企業が平均年収が高いのかも気になりますよね。
そこで、実際に平均年収が高い企業トップ5の具体的な企業名や業務内容などを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
1位 M&Aキャピタルパートナーズ
M&Aキャピタルパートナーズは国内の中小企業などに向けて独立や継承問題に関してアドバイスを行う企業です。2025年での平均年収は約3,100万円で、国内ランキング1位となります。
2005年設立でまだ20年程度と歴史が浅く、従業員数は100人未満の少数精鋭の企業です。若い活力のある企業なので、今後も業績を伸ばしていけば社員の平均年収もさらに高くなるかもしれません。高度な専門知識と能力により高い年収が稼げるよい例となるでしょう。
2位 キーエンス
キーエンスは、半導体や電子機器、通信機器、自動車、製薬、食品などの業界でものづくりの現場をサポートする技術を提供している企業です。世界中の46の国で35万社の企業にサービスを提供しています。
キーエンスの2025年時点での平均年収は約2,100万円となり国内全体で2位、同業界内では平均年収トップの企業です。
キーエンスが開発した商品のうち約7割が世界初、または業界初と言われており、世界の第一線で活躍できる高い能力が求められる企業です。
3位 GCA
GCAは、国内外を対象としてM&Aアドバイザリー業務を行っている企業です。これまでに国内で関わった有名な案件として、阪急と阪神の経営統合、三菱重工業と日立製作所の一部分野での経営統合、伊藤忠商事や三井不動産のような有名企業による買収案件など多数あります。
GCAは年俸制の給与体系を採用しており、2025年時点での平均年収は約2,060万円です。国内全体で3位、サービス業界の中では2位となっています。
設立は2004年と比較的新しいですが、スケールの大きな業務に挑戦しながら、年収1,000万を超える高い収入を目指せる魅力的な企業です。
4位 ヒューリック
ヒューリックは、東証プライムに上場している不動産関連の企業で、主に東京23区を中心にオフィスビルや商業施設、宿泊施設などの賃貸事業を行っています。その他に不動産開発や不動産投資事業も積極的に行う業界のトップ企業です。
2025年の平均年収は同業界内でトップの約1,700万円となり、国内全体の平均年収ランキングでも4位の企業です。
従業員数は約180人と少数精鋭ながら業績が好調で、今後も平均年収ランキング上位に入ることが予想される企業です。
5位 三菱ケミカルホールディングス
三菱ケミカルホールディングスは、化学関連で日本最大の企業で、幅広い事業を展開しています。事業内容は機能商品分野、ヘルスケア分野、素材分野の3つが柱となっており、該当分野の専門知識を持っている人は能力を活かすチャンスがあります。
2025年の平均年収は約1,730万円で、国内全体で5位、同業界内ではランキングトップの企業です。
日本を代表する大企業であり、事業規模が非常に大きいため、業務を通じて自分自身を成長させたり、人脈を構築したりできるでしょう。また、大企業なので福利厚生が充実しており、安心して業務に集中できるのもよいところです。
稼げる業界って？
年収1,000万以上を目標に高い収入を目指せる「稼げる業界」として以下の3つが挙げられます。
・情報通信業界
・電力、ガス、水道業界
金融や保険業界は高度な専門知識が求められ、成果主義の実力社会となっているため、能力次第で高い年収が得られます。
電力、ガス、水道業界は社会に欠かせないインフラであるため業績が安定しており、社員の平均年収も高い業界です。
情報通信業界も社会インフラであり、今後の成長も見込めますので、高い年収が期待できます。
稼げない業界って？
一方で、年収1,000万を稼ぎにくい業界としては、以下の4つが挙げられます。
・サービス業
・宿泊業
・農林水産業
飲食業やサービス業、宿泊業は人件費や仕入れなどの経費が多くかかり、サービス内容も競合他社と横並びになりやすいため、利益を上げにくい業界です。
農林水産業についても、自然の中の資源は限りがありますし、自然災害や天候の影響を受けやすいため、安定した利益が出にくい業界です。
年収1,000万が不可能というわけではありませんが、他の業界と比較して達成しにくい傾向がありますので注意しましょう。
年収1,000万を目指そう！
ここからは、事前の準備から実際に年収1,000万稼げるようになるまでの過程について解説します。
難関資格を取る
年収の高い職業は高度な専門知識が必要なものが多く、難関資格の取得が必須となることも多いです。
たとえば、安定して高い年収を稼げる医師になるためには、医学部での学歴と研修の実績、医師免許の国家資格での合格が必要です。
逆に考えると、このような難関資格を取得できれば、高年収の職業に就ける可能性が大幅に高まります。
まずは自分の得意分野や目指す業界で高年収につながる希少性の高い資格があるか探してみましょう。難関資格の取得を目指すことで年収1,000万の職業が現実的になります。
専門性の高い能力を習得する
得意分野や好きな分野で専門性の高い能力を習得することも高年収の仕事を獲得することにつながります。
たとえば、ITエンジニアやプログラマー、Webマーケティングなどの技術職では、実績とスキルが重視されます。専門性の高い能力が求められる仕事は年収も高くなる傾向がありますので、スキルの習得が年収アップにつながります。
誰でも習得できるような基本的なスキルではなく、長い年月をかけて専門スキルを地道に習得することで、代わりが見つからない希少性の高い人材になることができます。
また、職業や業界を問わず新しい知識を習得する心構えを持ち、最新のスキルにアップデートすることも重要です。
▼ データサイエンティストになるために必要なスキルや案件獲得方法を知りたい方はこちら
外資系企業に入社する
外資系企業に入社するのも年収1,000万を稼ぐためのひとつの方法です。
一般的に外資系企業は実力主義であることが多く、実績を評価する傾向があります。そのため、上記で説明した難関資格の取得や高度なスキルの習得が年収アップに結びつきやすいという利点があります。
全てではありませんが、日本の企業は年齢や勤続年数を重視する傾向があり、勤続年数の増加に伴って年収が上がっていくことが多いです。入社したのち早い段階で年収アップを目指すなら、外資系企業も検討対象に加えるとよいでしょう。
ただし、外資系企業は日本の企業とは違った社内文化や社風があり、馴染むまでに時間がかかる場合もありますので注意しましょう。
インセンティブの高い営業職に就く
日本企業か外資系かは問わず、インセンティブの高い営業職に就くのも年収1,000万を実現しやすくなるコツです。
販売する商材が高額であるほどインセンティブも高額になりやすいため、以下のような高額な商材を扱う営業職を検討してみましょう。
・住宅リフォームの受注
・医療機器の営業
・保険
・証券
このような高額商材を扱う営業職は、年収1,000万を超えるケースが多い傾向があります。営業の成果が上がればその分だけ収入が増えますので、努力や能力次第で短期間で年収1,000万を実現できる可能性があります。
年収1,000万以上の企業に入社する
平均年収が高い企業を調べて、社員の平均年収が1,000万を超えている会社に入社するという方法もあります。
その企業の平均年収が1,000万を超えているなら、社内で与えられた業務を期待通りにこなし、社内で順調に昇進できれば、いずれは年収1,000万を達成できる可能性が高いと考えられます。
たとえば、「平均年収が高いトップ企業」の項目で紹介したM&Aキャピタルパートナーズは平均年収が3,000万円を、キーエンスは平均年収が2,000万円を超えています。このような会社に入社して活躍できれば、たとえ社内で年収が低い方に属したとしても、年収1,000万を超えることになります。
昇進や昇給にはある程度の長い期間が必要ですが、長期的な目標を持って取り組めば高い確率で年収1,000万を達成できる方法です。
脱サラして、フリーランスや起業を目指す
企業に入社して給料で稼ぐのではなく、脱サラしてフリーランスや企業を目指すのも年収1,000万を稼ぐ方法のひとつです。
人によっては会社員として働くより自分で業務を受注したり、自分の会社を作った方が成功しやすいということもあるでしょう。
近年ではインターネットで仕事を受注しやすい環境が整っており、フリーランスとして働く人も、フリーランスに業務を発注する企業も増えています。全体の約8〜9％程度のフリーランスが年収1,000万を超えているというデータがあります。
また、すでに紹介したように経営者の平均年収は従業員300人未満の小規模企業の経営者でも年収3,000万円を超えていますので、経営者として活躍できれば1,000万を大幅に超える年収を稼ぐこともできます。
▼ 起業はリスクもあるため、まずは副業として会社を設立する方法を知りたい方はこちら
年収1,000万の落とし穴
最後に、高年収の職業に就いて年収1,000万を稼ぐときの注意点について解説します。
年収は手取り額と異なる
年収1,000万を稼ぐことができれば高い収入が得られますが、年収は手取り額とは異なるという点に注意が必要です。
支給される給与から税金や保険料が差し引かれるため、自由に使えるお金が手元に1,000万円入るわけではありません。
給与から差し引かれる税金は所得税と住民税ですが、このうち所得税は年収が高いほど税率も高くなる累進課税となっています。そのほかに健康保険料や年金の保険料、雇用保険料などが毎月の給与から差し引かれています。
年収1,000万円の人の手取り額は700万円〜800万円程度になるのが一般的です。手取り額として毎年1,000万円を受け取れるわけではありませんので注意しましょう。
▼ 年収別の手取り額について詳しく知りたい方はこちら
ストレスやリスクの大きな職業が多い
年収1,000万稼げる職業はストレスやリスクの大きな仕事が多いという注意点もあります。
この記事でも紹介してきたように、年収が高い職業の多くは責任が重く、楽に1,000万を稼げるわけではありません。
たとえば、医師やパイロットのようにミスが人の命に関わる職業や、金融や証券業界などミスが大金の損失につながる職業などは、常に大きなストレスがかかります。
成果主義で評価される営業職や、クライアントからの期待が大きいコンサルタントなど、常に具体的な成果を求められる職業もストレスが大きくなります。
勤務時間が長くなったり、プライベートの時間が少なくなったりなど、簡単に1,000万円を稼げるわけではないということを理解しておきましょう。
固定の支出を増やし過ぎないようにする
年収1,000万を達成することができても、それが永続するとは限らないため、固定の支出を増やしすぎないようにすることが大切です。
たとえば、成果主義で評価される営業職や、経営者や業務委託の仕事、クリエイターなどは、そのときの成果に応じて年収が下がってしまうこともあります。収入が増えたり減ったりと波が出る場合もありますので注意が必要です。
年収1,000万円前後での理想的な毎月の支出としては以下のような金額がおすすめです。
| 家賃 | 月額15万円程度 |
| 住宅ローンの返済額 | 月10万円程度 |
| 食費 | 月7〜10万円程度 |
| 光熱費や通信費など | 月3〜5万円程度 |
仕事が上手くいかず年収が下がったり、病気や怪我で働けなくなったりする可能性もありますので、家計の固定支出を安易に増やさないよう注意しましょう。
まとめ
この記事では、年収1,000万を目指せる31種類の職業を紹介しながら、年収1,000万稼ぐための流れや注意点などを解説しました。
年収1,000万を目指すためには、自分の得意分野を伸ばして専門的なスキルを習得したり、難関資格を取得することがひとつの方法となります。医師や弁護士、パイロットなどの資格が取得できれば、安定して高収入を得ることができるでしょう。
高い年収を実現しやすい就職先として、外資系企業、金融系やマスコミ、インセンティブの高い営業職、国家公務員などが考えられます。
また、議員や著名人、スポーツ選手になることを目指したり、起業して成功するといった夢が実現できれば、年収1,000万を超える収入も実現できるでしょう。
年収1,000万を目指せる職業はたくさんありますので、自分の興味のある分野や適性を考えて、自分に合った職業を見つけることが大切です。
ぜひこの記事でまとめたことを参考にしていただき、高収入を目指せる職業を探してみてください。